メリハリのある働き方の企業は業績が向上しているのか？

産業能率大学とHR総研が実施した「日本企業における社員の働き方に関する実態調査」において、いくつかの仮説検証が行われたようです。その中から企業業績への影響に関する項目を紹介させていただきます。

問題意識と仮説の設計は以下のとおり。

問題意識
働き方改革の本来の目的は、「社員を早く帰らせる」ことではなく「経営成果の向上」のはずである。働き方と経営成果との関係を示すことはできないだろうか。

仮説
社員がメリハリのある働き方をしている企業は、事業業績の向上やイノベーションが起きている。

果たして、働き方の改革と企業業績との関係は見られたのでしょうか。

気になる調査結果は以下のとおり。

調査結果

長時間労働・休日出勤を抑制できている企業では、コスト削減やイノベーション活動が進んでいる可能性。

働き方の改革と企業業績との関係は見られてはいるようです。
「進んでいる」という結果を期待したのですが。。。
「進んでいる可能性」という結果だったようです。

良好な企業群（良好群）とそうでない企業群（非良好群）の状況を、以下のグラフでみることができます。

両者で10％以上の差があった項目がマークされています。抜き出してみると、

良好群の企業では、
「3.新しい商品・サービスお開発が活発に行われている」
「6．事業のコストが削減されている」
傾向がある様子。

一方、非良好群の企業では
「5．事業の売上が向上している」、
つまり、残業時間が多く、有給休暇取得率が低い企業群では、事業の売り上げが向上している傾向があるということですね。

従業員のモチベーションに関する調査結果が、良好群と非良好群とで差がなかったのも興味深く思いました。

同調査結果によれば、以下のような結果も見られたとのこと。こちらは「可能性」とは書かれていないですね。

調査結果

管理職がメンバーへの仕事のアサインや業務を見直し、効率化ができている企業では、長時間労働が抑制される。

方針のブレや非建設的な組織風土が、長時間労働や有休取得率の低さの要因。

調査の設計を見ることができたことが、最も興味深かったです。

調査の詳細は、以下のリンクをたどってくださいね。

グラフの出典＆情報源

• 産業能率大学&HR総研： 日本企業における社員の働き方に関する実態調査　続報 | 産業能率大学 総合研究所（2017年8月22日）